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2020年06月19日

海外マーケティングに役立つLinkedIn最新統計【2020年版】

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B2B特化型SNS「LinkedIn」をグローバルに活用する! ~ 最新「LinkedIn」統計データ ~

B2B向けSNS「LinkedIn」を
海外デジタルマーケティングに活用する!
~ 最新「LinkedIn」統計データ ~

ビジネス特化型ソーシャルメディア「LinkedIn」の名は、耳にしたことのある人も多いでしょう。事実、全世界ですでに6億人以上が利用しており、ビジネスに関心が高い人が集まるグローバルソーシャルメディアに成長しています。ただ日本では、まだまだ「ハードルが高い」と思われている方多いかもしれません。しかし、うまく海外マーケティングに活用出来れば、世界中に自社の情報を発信できる無限の可能性を秘めたツールといえます。

ここではLinkedInの統計データを理解し、御社の海外マーケティング戦略に活用できる最新の「LinkedIn統計データ」をご紹介します!

 

check 「LinkedIn」とは?

LinkedInロゴ

LinkedInとは、世界中で活用されているビジネス特化型SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)です。
2003年5月にサービスが開始され、サービス開始から1週間で登録者は1万2,500人を超え、4ヶ月後にはユーザー数5万人を突破しました。2006年には利益を創出し、2011年には株式公開、2014年には200ヶ国以上に2億2,500万人以上のユーザーを持つ時価総額180億ドル(約1兆8257億円)の大企業へと成長しました。(2020年3月時点で世界の登録ユーザー数は6億7,500万人を突破しています。)

世界に人気が高いだけあり、サポート言語数はで英語、中国語はもちろんアラビア語やチェコ語など24ヶ国語に及び、現在も拡大を続けています。

 

check 利用者に関する統計データ

世界の登録ユーザー数は6億7,500万人、月間アクティブユーザー数は3億3,000万人となっています。(2020年3月)日本国内では登録者数200万人と世界的に見るとまだまだ少ないのが現状す。ユーザーで数が多い国の割合としては、米国(1億6700万人)、インド(6400万人)、中国(4900万人)、ブラジル(4100万人)、イギリス(2800万人)の順位となっています。その中でもイギリスとインドやインドネシアなどで急速にシェアを拡大しています。

LinkedInの注目すべき特徴の一つは「ユーザーの属性」ではないでしょうか。「若手社員層」や「若手経営者層」の利用が活発で、IT関連業界は当然のことながら金融業界にも浸透しています。LinkedInのユーザーのうち9000万人が上級レベルのインフルエンサ―であり、6300万人が意思決定のポジションについています。

LinkedInは「プロフェッショナルネットワーク」であり、利用者は同僚・上司・取引先などビジネスで交流を求める相手とつながり、ビジネス特化型SNSとして活用しています。通常のSNSは友達や仲間内と生活を共有することが目的ですが、LinkedInの利用者はそれとはまったく違います。利用者はそれぞれが企業そのものや会社に所属するビジネスパーソンであり、そのことから人材採用などにも広く活用されています。

特に海外企業は積極的にLinkedInを活用しており、世界中で約3000万以上の企業がLinkedInを使用しており、2000万件以上の求人が掲載されています。人事部や新卒者などが双方に連絡を取り合うのに利用する動きもあり、ビジネス色の強いSNSという側面が色濃く打ち出されています。

 

check 年齢層

LinkedInの年齢層は、ビジネス主体ということもあり世界的に見てもティーンズよりはミドル層が厚くなっています。特にアメリカでは若い年齢層のユーザーより35歳以上のユーザーがプラットフォームを使用しており、一番厚い層が30代半ばから50代半ばという結果が出ています。この層は購買能力が高く、LinkedInでターゲティングを行う上での大きな特徴の一つと言えるでしょう。

15~25歳 16%
26〜35歳 27%
36〜45歳 34%
46〜55歳 37%
56歳以上 29%

ただし、25~34歳は、この先急激にシェアを伸ばしてくると予想されています。

 

check 性別

ユーザーの性別差はほとんどみられず、「男性」57%「女性」43%とが世界の割合になっています。ただ、一般的なSNS利用は女性のほうがかなり多いシェアとなる中、男性の利用を集めている点はLinkedInの特徴の一つとなり、「ビジネス」という切り口であることや「プライベートではない交流」であることが大きなポイントといえそうです。

またLinkedInはB2B商材など「特定のユーザー」に限定して広告配信を行うことが出来るなど、「ターゲットを絞ったアプローチ」に強みがあるのが特徴です。たとえば役職や所属会社の社名、業界、社員数など詳細な情報からターゲティングを行えるのがLinkedInですので、性別など詳しいデータからペルソナを探るのにも適しているといえるでしょう。

  「LinkdIn広告」に関する詳細はこちらをご覧ください。

LinkedInを活用しよう!
LinkedIn広告の種類と特徴 【前編】

B2Bマーケティングに活用!
「LinkedIn広告」を活用するTips

 

check 利用地域

LinkedInのユーザーは全世界に広がっています。ただしコアなユーザーは1億6700万人ほど北米に在住しており、国別に見ればアメリカは最多のユーザー数となっています。

ユーザー数が多い国の割合としては、アメリカ(1億6700万人)、インド(6400万人)、中国(4900万人)、ブラジル(4100万人)、イギリス(2800万人)、フランスの順位となっています。その中でもイギリスとインドやインドネシアなどで急速にシェアを拡大しています。

コアとなるアメリカユーザー使用率を見ても、そのほとんどが都市部に集中しています。
LinkedInは都市部で活動するビジネスマンに高い支持を得ており、これはビジネスプロフェッショナルをターゲットにする同社のサービスの狙い通りといえる結果です。情報が集まりやすい都会にあって、なおかつ選ばれるツールであることが見て取れます。

 

check ユーザーの収入

本国アメリカの情報に限られますが、LinkedInのユーザーのほとんどは75,000ドル以上を稼いでいることがわかっています。億万長者の41%linkedInを使用しているというデータもあるようです。ユーザーが都市部に集中していることからもわかるように、ビジネス街の中心地においてマネージャーなどの幹部職、CEOなどの地位に就いている利用者が多いと推測できますが、実際にユーザーの45%は上級管理職になっています。

ここでB2B商材を売り込むターゲットとして、高い収益をあげる可能性を秘めている土壌であることは間違いないでしょう。

アメリカのユーザーに限りますが、収入の内訳は以下の通りです。

30,000ドル以下   13%
30,000〜49,999ドル 20%
50,000〜74,999ドル 24%
75,000ドル以上    45%

これは特筆できる傾向であり、年収が高い人材ということは組織でなんらかの決定権を持つ層が集まっている傾向が期待できることになります。実際に「B2Bマーケティングを考えるならLinkedInが理想的」と考える企業広報担当者は58%にも上り、LinkedInを広告媒体に望む声が多いことにも納得できます。

 

check ユーザーの学歴

ユーザーの学歴にも注目できます。

高校以下 9%
一部の大学 22%
大学 50%

そのうち300万人のMBA卒業生がいます。

LinkedInを利用するユーザーの学歴はマーケティング戦略の鍵となり、そのまま広告を視聴する視聴者のペルソナになるでしょう。彼らがソーシャルメディアをどのように使用するか、どのようなニーズを持っているかを分析することで、LinkedInを介した顧客理解が進むでしょう。

 

check まとめ

LinkedInは海外デジタルマーケティングに有効なツールです。LinkedInではアカウント作成時に、学歴や職歴、資格などを登録します。これらのビジネス関連情報がデータベースに蓄積されている為、「広告」を適切なターゲットに向けて発信することが可能で、ターゲットとするオーディエンスへの無駄のないアプローチを可能とします。自社の商品やサービスについて発信するマーケティングプラットフォームとして適切に活用出来れば、非常にポテンシャルの高いツールと言えるでしょう。今回ご紹介した統計データを活用し、ぜひ新たな海外デジタルマーケティングの手段としてLinkedInを取り入れてみて下さい。

 

LinkedInバナー

 

LinkedInを活用した多言語デジタルマーケティングにおいてお困りのことがございましたら、弊社までお気軽にお問い合わせください。

執筆者プロフィール


Kaita

宇佐美 海太 マーケティング部マネージャー

弊社の「デジタル x アナログマーケティング、コーポレートブランディング」を統括しています。東京生まれ、南欧育ち。ヨーロッパの生活は1年だけですが、人生が劇的に変わりました。自分を育ててくれた"日本と世界"への感謝を胸に、「日本と世界をつなげること」が生涯のテーマです。趣味はプロレス鑑賞・料理です。