デジタルマーケティング戦略に役立つ72の統計データ

デジタルマーケティングは常に変化し続ける”動的”な領域であり、世界のマーケティングトレンドや戦略は、デジタルの進化とともに変化し続けています。

そのためマーケティング戦略に携わるマーケターは、SEOはもちろんのことコンテンツマーケティング、ソーシャルメディア、動画マーケティング、メールマーケティング、広告、販売戦略など…大量のデータをもとに適切な最適な判断を行うことが求められています。

そこで本記事では、「デジタル広告・SEO・ソーシャルメディア・動画マーケティング・ウェビナー」の5施策に関する最新の統計データを取り上げ、市場のトレンドや将来展望について考察します！

目次

• 1.「デジタル広告」統計データ
• 2.「SEO」統計データ
• 3.「ソーシャルメディア」統計データ
• 4.「動画マーケティング」統計データ
• 5.「ウェビナー」統計データ
• 6．さいごに

 

「デジタル広告」に関する統計データ

デジタル広告は、従来型のマス広告と比べて低予算で、なおかつ特定のターゲット層に対する的確なアプローチとリアルタイムでの効果測定から変更が可能という強みを持っています。ここでは、デジタルマーケティングの観点から、デジタル広告が及ぼす影響力を示す統計データをあげていきます。

1．検索エンジンの市場シェア1位は、やっぱり「Google」

インターネットを利用して検索を行う場合、世界で最も利用されているプラットフォームはGoogleです。1997年にGoogle検索が導入されて以降、Googleは世界のトップを走り続けています。

1. Google　84.08%
2. bing　8.95%
3. Yahoo!　2.6% 
4. Yandex　1.51%
5. DuckDuckGo　0.84%
6. Baidu　0.67%

圧倒的にGoogleが高いシェアを獲得していますが、一部の国や地域ではGoogleが利用できなかったり、他の検索エンジンが勢いを伸ばすなどしています。加えて、日本やメキシコはGoogleとYahoo!を使い分ける傾向があるなど、国や地域によって使用される検索エンジンには偏りがあるため、自社ターゲットに最適な検索エンジンを選びましょう。

 

2．Google広告は全世界のインターネットユーザーの90％以上にリーチ可能！

Google広告を掲載できる200万以上のウェブサイトや動画、アプリのグループ「Google Display Network (GDN)」により、ほぼ全世界で広告を表示することが可能です。

 

3．63%の人がGoogle広告をクリックしたことがある

HubSpot「Annual State of Marketing Report」調査レポートによると、Google広告をクリックしたことがある人は、調査対象の63%であったそうです。

広告配信の目的が、「広告をクリックして指定したURLにユーザーを遷移させること」であることを考慮すると、この”63%”という数値は非常に効果的な施策であることを意味しています。Googleの検索では、1日35億件以上の検索クエリを処理しており、Googleで広告を掲載することは有効な施策であると言えるでしょう。

 

4．検索広告は、「ブランド認知拡大」にも効果大！

検索広告は商品の購入やサービスの申し込みやお問い合わせなど、ユーザーのアクションを促すダイレクトレスポンスであることは一般的に知られています。しかし、Googleの調査により、例えCVに至らなかった場合でも、検索広告がブランディングにも強力な効果を発揮していることがわかりました。

<Google Inside AdWord >

自動車や小売り業など12業種、800人の有識者を対象として行われた調査では、平均して認知度が6.6ポイント増（＝平均80%の認知度アップ）となりました。例え、検索広告経由のCVに至らなかったとしても認知拡大に寄与している（ハズ！）と、ポジティブに捉えても良い（かもしれません）。

 

5．Google広告もやっぱり、「モバイル」経由

Google広告クリックの61.9%はモバイル経由のものでした。近年、モバイル経由の検索や購入が拡大傾向のため、全てのコンテンツをモバイル向けに最適化しておきましょう。

アクセスはモバイル経由が多い傾向であっても、「CVに繋がるクリックはデスクトップから」といった場合もありますので、データを取得し分析することをおススメします。

 

6．ディスプレイ広告を見たユーザーは、ブランドに関連する用語を検索する可能性が155％高くなる

（出典：SERP WATCH）

 

7．最も「邪魔！」と感じない広告は、「ネイティブ広告」

The Outbrain-Savantaのレポートによると、ユーザーが最も「邪魔だ」と感じる広告形式は以下の順となりました。

1. 「ソーシャルフィード広告」
2. 「ディスプレイ広告」
3. 「検索広告」
4. 「ネイティブ広告」

（9か国、9,159人を対象に、4つの選択肢を与え、最も邪魔と感じる広告から最も邪魔でないと感じる広告をランク付けした結果）

 

8．2023年、検索広告順位 1位 を獲得した場合、CTR（クリック率）は「2.1％」

FirsPageSageが実施した、Google検索のCTRに関するメタ分析によると、広告掲載順位1位の場合のCTRは、2.1％。2位は1.4%、3位は1.3%でした。

（英語での検索結果＋動画、画像、地図、ショッピング結果がない場合）

（こちらは、⇓「SEO統計データ」でも詳しく見ていきます。）

 

「SEO」に関する統計データ

デジタルマーケティングにおいてSEO対策が重要である理由として、「継続的な集客」と「費用対効果の高さ」があげられます。ユーザーの満足度を高める優良なコンテンツを作成し、さらに検索上位表示されれば、継続的な集客が見込めることから、インターネット広告やその他の集客方法よりも格段にコストパフォーマンスが良いと考えられています。

ここからは、デジタルマーケティングにおけるSEOに関する統計データを紹介していきます。

9．2023年、オーガニック検索順位1位を獲得した場合、CTRは「39.8%」！

FirsPageSageが実施した、Google検索のCTRに関するメタ分析によると、Googleの検索結果で1位を獲得した場合のCTRは、39.8%であることがわかりました。2位は18.7%、3位は10.2%でした。（英語での検索結果＋動画、画像、地図、ショッピング結果がない場合）

オーガニックの場合、表示結果が9位であったとしても、「2.2％」のCTRを獲得することができるため、1ページ目にコンテンツを表示することが出来れば、広告で上位表示させるより流入が増える可能性があることがわかりました。（←わかっているけど、これが難しい！）

 

10．スニペットで1位だと、CTRは驚異の「42.9%」👏

こちらも先ほどと同様、FirsPageSageのメタ分析によると、スニペットで1位を獲得した場合のCTRは、広告順位が1位より、オーガニック検索結果が1位よりも圧倒的に高い、42.9%であることがわかりました。2位は27.4%と、オーガニック検索結果1位よりは劣りますが、依然高いCTRを獲得することが出来ます。

<スニペット表示>

 

11．ユーザーの75%は、1ページ目に表示されたサイトにしかアクセスしない

ユーザーの75%は、検索結果の1ページ目に表示されたサイトにしかアクセスしていません。コンテンツがユーザーの目に触れなければクリックすらしてもらえない現状では、はやり検索結果1ページ目に表示されることの重要性は一層高まっています。

 

12．ロングテールキーワード検索のCTRは、一般的な検索よりも3〜5%高い

一般的な1語のキーワードでの検索によりも、ロングテールキーワードで検索を行っているユーザーの方が、当該商品やサービスに対する興味・関心が強く、高い購買意欲を持っている傾向にあります。（SmartInsight)

 

13．SEOはソーシャルメディアより、多くウェブサイトへのトラフィックを生成

Brightedgeの調査によると、検索エンジンはソーシャルメディアよりも1000%多くトラフィックを生成しています。そのため、検索結果上位を獲得できる魅力的なコンテンツを制作することは、ソーシャルメディアの投稿より多くのビジネスをもたらします。

しかし一方で、Googleの内部データ によると、「米国・Z世代の40%近くがGoogle検索やGoogleマップよりも、TikTokやInstagramでの検索を好む」と報告されているように、ターゲットの年齢によってはソーシャルメディアの方が大きな影響を与える場合もあるため、検索エンジン・ソーシャルメディアのバランスを取りながら施策を行うことが重要となります。

 

14．ブログを継続的に公開している企業は、サイトへのトラフィックが55%増加

中小企業1,531社を調査したHubspotによると、ビジネスブログを運営している企業と、していない企業では成果に明確な”差”が出ている結果となりました。ブログを運営している企業の成果は以下の通りです。

• ユーザー数が55%増加
• インバウンドリンクが97%増加
• インデックスされたページが434%増加

 

15．商品検索の55%が、「Amazon」から開始されている！

Googleが米国を調査した内部統計データによると、米国ユーザーの55%は、Googleではなく「Aamazon」から商品検索を開始いていると推定されています。

さらに、オンラインショッピングではウォールマート、ebayなどののサイトを利用しています。

 

「ソーシャルメディア」に関する統計データ

「SIPS」と言われる消費者行動パターンが示すように、ソーシャルメディアは消費者心理に多大な影響を及ぼす存在です。多くの人がソーシャルメディアを見て興味・関心を持ち、購買を決めたり、企業やブランド・商品を認知することから、ソーシャルメディアはデジタルマーケティングの大きな柱の一つとなっています。ここからは、デジタルマーケティングに関連するソーシャルメディアの統計データをあげていきます。

16．2023年、ソーシャルメディアユーザーは48億9000万人に！

最新のStatistaの統計によると、2023年ソーシャルメディアユーザーは48億人に到達すると予想されています。これは、1年間で約6.5%の増加です。

2017年には22億人だったことを考慮すると、たったの5年で79%以上という驚異的な伸びを見せています。

 

17．2022年、最も成長したソーシャルメディアは「TikTok」

TikTokのアクティブユーザー数は月間10億人を超え、そのうち1億人以上はアメリカのユーザーが占めています。また、米国の10代の69%がTikTokを利用し、90%は毎日ログインしていることが分かっています。

今後もTikTokは成長を続けていくと予想されており、今後もショートビデオの存在感が増していくため、マーケターも注視しておく必要があるプラットフォームと言えるでしょう。

 

18．最もユーザー数が多いプラットフォームは「Facebook」

月間アクティブユーザー数に基づく、人気のソーシャルメディアランキングでは、1位のFacebookの29.1億人に続き、YouTube、WhatsApp、Instagram、WeChatと続くいています。

1. Facebook　29.1億人
2. YouTube　25.62億人
3. WhatsApp　20億人
4. Instagram　14.78億人
5. WeChat　12.63億人

 

ここでは、注目の3つのソーシャルメディアに関する統計データをあげていきます。

Facebook（19～24）

• Facebookユーザーの59.2%は34歳未満（Hootsuite）
• ソーシャルメディアマーケティングの担当者の93％がFacebook 広告を活用している（SocialMediaExaminer）
• Facebook広告でCPC（クリック単価）が最も高い業界は「金融・保険」、最も安い業界は「アパレル」（WordStream）
• Facebook広告でCTR（クリック率）が最も高い業界は、「小売り（1.59%）」で、続いて「アパレル・美容・フィットネス」（WordStream）
• Facebook広告の視聴者数が最も多い国は「インド」で、「アメリカ、インドネシア、ブラジル、メキシコ」が続いている（Hootsuite）
• Facebookで最も共有されるコンテンツは「動画」で、他のコンテンツより89.5倍も共有されている

より多くのユーザーを抱えるソーシャルメディアの方が、より多くのリーチを獲得できる可能性は高まります。Facebookのユーザー数はYoutubeよりも圧倒的に多く、その数は右肩上がりを続けていることから、同じ動画コンテンツであってもFacebookというプラットフォームを選ぶことの方が有利となるのです。

 

Instagram（25～30）

• ユーザーの70％以上が34歳未満（Hootsuit）
• ストーリーで商品を見たあと、50%の人がウェブサイトにアクセスしたことがある（Meta）
• Instagramユーザーの90％が企業やブランドをフォローしている
• 81%の人が商品やサービスの検索にInstagramを利用している
• Instagram広告の視聴者数が最も多い国は「インド」で、「アメリカ、ブラジル、インドネシア、ロシア」が続いている（Hootsuite）
• 2021年、Instagramのクリック単価は0.40ドル～0.70ドル（WordStream）

 

LinkedIn（31～39）

• 2023年、ユーザー数は9億人を突破（LinkedIn）
• 2003年からサービスを開始しているLinkedInは、近年使用されているなかで、最も古いソーシャルメディアプラットフォームである（LinkedIn）
• ユーザーの79.5%が18歳～34歳（Hootsuite）
• LinkedIn広告の視聴者数が最も多い国は「アメリカ」で、「インド、中国、ブラジル、イギリス」が続いている（Hootsuite）
• アメリカで最も信頼されているソーシャルプラットフォームはLinkedIn（Insider Intelligence）
• LinkedInで広告を見たあと、購入意欲が33%増加した（LinkedIn）
• B2Bマーケターの80%がLinkedIn広告を活用している（LinkedIn）
• B2Bマーケターの40%が、LinkedInを質の高いリードを促進する、最も効果的なチャネルとして挙げている（LinkedIn）
• アメリカのマーケティング担当者の48.8％が、LinkedInをマーケティング戦略として活用している（Statista）

TikTok（40～46）

• 月間アクティブユーザーは10億人を突破（TikTok）
• 2022年Q2にApple App Storeで最もダウンロードされたアプリ（Sensor Tower）
• 1日10億以上の動画がTikTokで視聴されている
• ユーザーの74.1%が18歳～34歳（Hootsuite）
• TikTokユーザーの35％が、「TikTokを視聴しはじめてから、テレビや動画コンテンツを見ることが減った」と述べている（TikTok）
• 59%のユーザーがTikTokを通して、最新のイベントやトレンドを学んでいる（TikTok）
• ユーザーの72%がTikTok広告は「刺激的だ」と回答している（Social Media Today）

Pinterest（47～53）

• 月間アクティブユーザー数は4億4500万人を突破（Statista）
• Pinterest広告の視聴者数が最も多い国は「アメリカ」で、「ブラジル、メキシコ、ドイツ、フランス」が続いている（Hootsuite）
• 80％のユーザーが、Pinterestで新しいブランドや商品を見つけた経験がある（Pinterest）
• ユーザーの3人に2人がPinterestを使用して「検索」を行う（Pinterest）
• 圧倒的にコンテンツ寿命が長く、その期間なんと「3か月」！（MtoM Consulting）
• Pinterest広告は費用対効果が高い
• 特に「ショッピング広告」は、他のSNS広告よりも3倍のCV,2倍のROIという成果を出している（Pinterest）

 

「動画マーケティング」に関する統計データ

通信環境の向上やモバイルデバイスの進化などにより、動画コンテンツはオーディエンスにとってより身近な存在となりました。視覚と聴覚に訴えることでユーザーの記憶に強く残りやすくなることから、デジタルマーケティング施策としてメインストリームとなっています。

54．17%のマーケターが、2022年に初めて動画をマーケティングに活用！

動画をマーケティング施策として活用する企業が年々増加するなか、2022年に新たに動画マーケティングを実施した企業が17%ありました。また、そのうちの41%が、「社内で動画を作成する環境が整ったため、動画を活用するに至った」と回答しています。

<Wyzowl>

55．製品やサービスの「説明動画」はやっぱり役に立つ！

製品やサービスの説明動画が「購入決定に役立つ」と回答した人は76%にも上っています。また、消費者の69%が動画での製品レビューが「購入の決定の役に立つ」と回答しており、動画が人々に与える影響は大きいと言えるでしょう。

 

56．YouTube広告がブランド認知拡大に効果的

YouTube動画の広告を視聴したユーザーの75％が、「ブランドを意識するようになった」と回答しています。

 

57．ショート動画が有効な手法と考えるマーケターは46％

ショート動画を活用しているマーケターたちのほとんどは、2023年もショート動画への投資を増やす、または維持することを予定しています。2023年初頭には、5人に1人のマーケターがショート動画を活用するようになることが予測されています。

 

58．1分未満のショート動画の占める割合が62％も増加！

1分未満の長さの動画では視聴者の60％が最後まで動画を観たのに対し、5分以上の動画では最後まで観た視聴者の数は全体の30％まで減っています。

途中離脱のリスクを回避するため、最初から1分未満の動画を作成する流れが強まっている傾向があります。

 

59．動画付きのメールは、クリック率が300%高くなる

「動画 × メールマーケティング」は近年多くの企業で活用されてきています。動画をメールマーケティングに組み込むことで、開封率を19%向上させ、クリック率を65%向上させ、登録解除を26%削減できる効果があるそうです。（CampaignMonitor）

 

60．Facebookに投稿した動画によって64％の企業が新規顧客を獲得

Facebookのインストリーム動画やフィード動画はオーディエンスの目につきやすいことから、ブランドストーリーや実際に製品を使用している動画の投稿がリード獲得につながるケースが多くあります。

 

61．LinkedInで最もシェアされるコンテンツは「動画」

LinkedInでエンゲージメント率が高まるコンテンツ形式が「動画」です。他のコンテンツ形式と比べて、なんと「20倍以上」共有されています。特に多忙な経営者層やエグゼクティブ層は、動画を視聴する傾向にあるようです。

 

62．Instagramの動画投稿は、他の投稿と比べて、エンゲージメントが2倍！

この調査では、30万人以上のトップユーザーと4800万件以上の投稿を分析した結果、動画は平均して最も多くの「いいね！」を獲得しました。

 

「ウェビナー」に関する統計データ

新型コロナウイルスの世界的な感染拡大を受け、オンラインイベントやウェビナーへの参加者は瞬く間に増加し、デジタルマーケティングにおいても高い効果を生むようになりました。コロナ禍が過ぎた後でも、ウェビナーの威力は持続傾向にあり、今後も多くの企業が戦略の一環としてウェビナーを活用していくと予測されています。

2020年からいっきに一般化したウェビナーの2年間ここからは、デジタルマーケティングにおけるウェビナーの重要性やトレンドに関する統計データを見ていきましょう。

63．「Zoom」の検索ボリュームはコロナ禍で「爆増」！

コロナ禍の影響で世界中でオンライン会議室システムを使ったミーティングやウェビナーが急増しました。数あるオンライン通話システムの中でも「Zoom」の検索ボリュームは、世界規模での感染が急拡大していた2020年4月にピークに達し、前年の50倍を超える数値となりました。

<Google キーワードプランナー_US、UK、Brazil、Aus、Can、Janを含め検索>

その後、検索インタレストは下降に転じたものの、依然としてコロナ禍以前の約3倍の検索インタレストを示し続けています。

 

64．95％の企業が、「ウェビナーは重要なマーケティング戦略だ」と考えている

ウェビナーは企業動画よりもよりクローズな形でユーザーと対話する方法で行われるため、企業や担当者レベルでユーザーとの関係を構築し、製品やサービスをより身近に感じてもらうことが出来る優れた手段の1つです。

オンラインセミナープラットフォームを提供するON24は、世界中で実施された参加者100名以上のウェビナー22,922件の効果検証を実施し、回答者の95%が「ウェビナーがマーケティング活動の重要な部分を占めている」と回答したと報告しています。

 

68．B2B企業の73％は「優良なリード獲得のためにはウェビナーが最適な方法である」と考えている

質問などを交えながらユーザーとインタラクティブな関係を構築することが出来るウェビナーは、質の高いB2Bリードナーチャリングにも最適と考えられており、新たなリード育成・創出の重要なチャネルとして注目度が高まっています。

 

69．ウェビナーの参加率は、申込者の約「46％」

Livestormのウェビナー統計レポートによると、ウェビナーの平均参加率は約46%であることがわかっています。業界によって多少の変動があり、金融サービス系が最もの高く61%、コンサルティング業は50%、SaaS系は46%、広告業界は（かなり）低い、33%でした。

 ウェビナーはオンライン参加という特性から、事前に参加登録をした人のうちかなりの数の人が、当日不参加となるケースはウェビナーならではの事象です。そのため、参加登録者数に制限を設ける場合は、半数近くが当日不参加になることを想定して設定しておきましょう！

 

70．最も人気の高いウェビナーは、「教育系コンテンツ」

先ほどの参加率でもわかるように、最も人気の高いコンテンツタイプは「教育系コンテンツ」です。ウェビナーの内容を設計する際、販促や商品プロモーションを目的とするだけでなく、参加者に「教育的価値」を与えられる内容にすることが必要です。

 

71．「29％」の人が、開催当日に申し込みをする

ウェビナーが多忙なビジネスパーソンや専門家を対象としている場合、さらに開催当日に申込者が急増する可能性は高いでしょう。

参加者の多くは、直前までウェビナーに参加する時間が確保できることがわからないことが多いため、「ギリギリまで申し込まない」という方も多いのではないでしょうか。そのような参加者を取りこぼさないためにも、ウェビナー当日に改めて開催告知メールなどを送ることは有効な施策となるでしょう。

 

72．参加者の92％が、「質疑応答セッションがあると有益と感じる」

講師やパネリストとウェビナー参加者が直接対話できる質疑応答セッションは、参加者と直接対話する機会を与えます。そのため、参加者はいま抱えている課題を解決することができ、ウェビナーに参加したことで利益を得たと感じます。さらに、質問に答える時間を取ることで、参加者はその企業やブランドが1対1で自分に関与してくれていると感じるため、信頼感や忠誠心を抱くようになり、結果的に購買へと繋がっていきます。

ウェビナー参加後のアンケートで、参加者の課題を抽出することも大切ですが、ウェビナー内で顧客と直接対話することはさらに重要であると言えるでしょう。

 

 

さいごに

統計データは、自社の実施しているマーケティング施策を多角的な視点で読み解く際、非常に役に立ちます。データドリブンなマーケティングは、高い効果を生む確証がある施策や戦略を取り入れることができるだけでなく、ユーザー満足度の高い施策によるロイヤリティ向上、売り上げ増加につながる重要な手法です。

消費者や企業を取り巻く環境がかつてないスピードで変化し続けている昨今においては、正しくデータを読み解き、分析し、施策や戦略に反映し実行する力が不可欠です。

デジタルマーケティング業務は、「ウェブサイトの運営、広告施策、メールマーケティング、SNS運用、コンテンツ制作、ウェビナー運営、データ分析、CRM活用、セールスとのコミュニケーションや経営者の意向を……」と、360℃型で多岐にわたります。今回紹介した様々なデータから2023年の傾向を読み解き、効率良く効果的なマーケティング施策の策定・実行を進めていきましょう！