アジア美容業界国別オンライントレンド分析<後編—タイ・香港・インドネシア>

■アジア向け化粧品販売・ヘアケア販売を成功に導く第一歩は、各国の市場の傾向を知ることから
今回も前編の記事と同様、グローバル企業として知名度が高い「エスティローダー」のサイトにおけるサイト訪問者の傾向や、アジア各国(今回の記事ではタイ、香港、インドネシアです)のコスメ関連のキーワードに関する分析結果などをご紹介していきたいと思います。なお今回も、記事内での「アジア」は香港、インドネシア、韓国、タイを対象にしています。

■タイの若者も、やっぱりスマホで検索してネットを見ている
まずは、タイにおける同サイトへの流入元の傾向を見ていきましょう。
タイで多かったのは、これまでご紹介したほかの国と同様、検索エンジンから(Search)の60.55%とブックマークやURLの打ち込み(Direct)の23.83%。また第3位はSNSなどで紹介されたリンクなどをたどってサイトを訪れる人の13.68%でした。

サイト訪問者の年齢を見てみると、25歳~34歳の若者の割合が突出して多いことが分かります。若者の中でも、社会人になってお金を持ち始めた女性が多いということですね。

また、デバイスによる傾向も調べてみました。するとやはりモバイル(Mobile=スマホ)が最も多く87%で、以降はPC(Desktop)が7%、タブレット(Tablet)が6%という結果でした。やはりタイでも、ほとんどの人がスマホでサイトを閲覧しているようです。

■タイで勝機をつかむなら、「ヘアカラー」!
続いて今回も、化粧品関連の単語の中で「ヘアケア、ヘアカラー、ヘアスタイリング、スキンケア、パーマ」という5つのキーワードがどれくらい検索されたか、それぞれが占める割合を調べてみました。するとタイで圧倒的に多かったのが「ヘアカラー」の90%で、ほとんどの人が関心を寄せているということが分かりました。

また「ヘアカラー」は、検索エンジンマーケティングをした時に同じキーワードのクリック単価(CPC)と競合(どれくらいそのキーワードが買われているか)のデータを可視化してみても、最も新規参入しやすいことが分かりました。

下の図を見てもらうと分かるように、「ヘアカラー」は「競合は少ないけれど検索ボリュームがあり、しかもクリック単価が安い」のです。

逆に「スキンケア」を見てみると、検索ボリュームはまだ少ないのにクリック単価は高く、また競合も多くなっており、これから新規参入するのはかなり難しそうです。これは「企業側の要求に対してまだ市場が追い付いていない」、または「市場の要求を企業側が把握できていない」という状況を表しているのかもしれません。

また、タイは東南アジアで最も化粧品を輸出している国なのですが、それはタイ国内にすでに輸出できるレベルの製品が大量に出回っているということでもあります。そのため、化粧品やスキンケア関連での新規参入はかなり難しそうです。

■タイではたくさんのSNSが使われており、ダントツで美容に強いのはInstagram
タイ国内を対象に、ヘアケア系のブランド名やコスメ関連のキーワードが出現しているSNSを見てみましょう。下の一覧は出現数が多い順に並べたものですが、やはりInstagramがダントツで過半数の54%を占めています。

またタイではPantip.com(パンティップドットコム)という巨大掲示板が人気なのですが、それが第2位の10%。第3位は“タイ版「@コスメ」”のようなWebメディアJeban.com(ジェバンドットコム)とTwitterが同率の8%、以降は多数のSNSが1~2%で乱立しています。

■香港には、英語圏と似たネット文化がある
続いて、香港について見て行きたいと思います。香港はイギリス人やアメリカ人が居住する割合が多いこともあり、アジアの中でもかなり検索文化が浸透しています。「エスティローダー」のwebサイトへの流入元も第1位はやはり検索(サーチ)で、87.66%となっています。

サイト訪問者の年齢も英語圏の結果に近く、25歳~34歳の若者の15%をピークに、高齢になるに従って割合が減っていくというゆるやかな曲線を描いています。
しかし若者が突出しているわけではないため、高齢の人も比較的“美”に対する意識が高いと思われます。

また香港におけるデバイスの傾向は、アジアの他の国に比べてモバイルの割合が67%と少し低く、PCも29%とまだ存在感があります。
全体的な特徴をまとめると、「若者は男女ともに美容意識が高く、検索文化で、まだPCを使ってwebサイトを閲覧している人も一定数いる」となるでしょう。

■香港の美容市場で大きな成功を狙うなら「スキンケア」、オススメは「ヘアカラー」
タイは「ヘアカラー」が90%と大多数を占めましたが、香港はそれぞれのキーワードがそれなりに検索されており、その中でも「スキンケア」が40%で第1位と、先進国らしい結果になりました。第2位以降は「ヘアカラー」29%、「パーマ」13%、そして「ヘアケア」と「ヘアスタイリング」が同率の9%でした。

ちなみにすべてのキーワードが市場を作っていますが、香港では「スキンケア」は競合が圧倒的に多いので、これから新規参入するにはかなりの工夫が必要になるでしょう。とは言え需要もかなりありますので、戦略がうまくハマれば大きな成功を得られるはずです。

これらの分析結果から、香港で美容産業に新規参入するなら、検索ボリュームがかなり大きくてクリック単価が安く、競合も少ない「ヘアカラー」関連がオススメです。ちなみに今回分析している3国(エリア)の中で、香港だけが「パーマ」の検索ボリュームが比較的大きいので、プロフェッショナル系の需要が高いことが推察されます。その点でもやはり、香港の美容市場は日本と似ているようです(とはいえ、日本のスキンケアの市場は香港よりも小さいと思いますが……)。

■香港でもInstagramは強し!独自のSNSも……
香港でも、ヘアケア系のブランド名やコスメ関連のキーワードが出現しているSNSはInstagramが第1位でした。しかし割合としては29%と比較的少なく、30%を切っています。また第2位はYAHOO!JAPANに似たソーシャルメディアのtheZtyle(ザジータイル)が12%で、第3位のTwitterの11%をわずかに上回っています。ほかにも中国を代表するポータルサイトsohu(そうふ、ピンイン)などが上位に入っています。

■インドネシアでネットを見ているのは、主に若者
最後に、インドネシアについて見てみましょう。インドネシアのwebサイトの特徴として、ほとんどの企業が公式ページを持たず、Facebookの企業ページを作って情報発信をしていることが挙げられます。そのような背景があるからか、ここまで基準にしてきた「エスティローダー」のサイトにもインドネシア語のページは用意されていなかったため、代わりにFacebookのページで同様に分析してみました。

まず、インドネシアはまだ文化的に若いため、検索によってサイトに訪れた人の割合が38.26%とこれまで紹介してきた国の中では一番低く、代わりにソーシャルメディアからの流入が13.08%と多くなっています。

また年齢は18歳~24歳が一番多く、年齢が高くなるにつれて少なくなって、45歳以上にいたってはゼロという結果に。

■インドネシアでは、PC用のページは意味ナシ!
サイトの閲覧に使用しているデバイスは、モバイルが96%と圧倒的に多く、PCはゼロ!でした。 そもそもそPCを持っていない人が多いと思われます。

そのためインドネシアでwebマーケティングをしていく際は、「PC向けのwebサイトをしっかり作り込んで、SEO対策をして……」という通常の施策はほとんど意味がありません。それよりもモバイルで閲覧されることを意識して、若年層向けのFacebookページをしっかりと作り込むほうが効果的であり、重要です。

■インドネシアには、欧米圏のマーケティングが浸透している
インドネシアでもこれまでの国と同様に、「ヘアケア、ヘアカラー、ヘアスタイリング、スキンケア、パーマ」のそれぞれの単語の検索回数がどれくらいあったのかを調べてみました。

すると一番多かったのが、タイで第1位だった「ヘアカラー」の65%でした。第2位は先進国で多くなる傾向がある「スキンケア」の21%でしたが、これはインドネシアの美容産業が先進国並みに成熟しているのではなく、欧米圏のマーケティングが浸透していることに起因しているのではないかと思われます。と言うのも、タイには昔から美容関連の産業がありましたが、インドネシアの美容産業はまだ新しいからです。

そこでインドネシアにおける美容市場を視覚化してみると、「スキンケア」という単語は検索ボリュームもほどほどで、クリック単価や競合の数もど真ん中にあり、この先どちらに行くのかが定まっていないような、ちょっと落ち着かない感じになっています。しかしそれぞれの数値は市場が成熟するに従って高くなっていくと推察されますので、「スキンケア」に新規参入を考えているなら、早目に手を打って行った方が良いでしょう。

ちなみに、まだ美容産業全体の市場規模が小さいため、どのキーワードもクリック単価は低いので、そういう意味ではお試し的に複数のキーワードでweb広告を出してみて、反応を見るのもオススメです。

ちなみに検索ボリュームは、「ヘアカラー」が増えると「ヘアスタイリング」も増える傾向があり、また「ヘアケア」が増えると「ヘアカラー」は減っていくようです。

■インドネシアのSNSはとてもシンプル
最後に、インドネシアでヘアケア系のブランド名やコスメ関連のキーワードが出現しているSNSを見てみましょう。下の一覧は出現数が多い順に並べたものですが、第1位のInstagramが44%、第2位のTwitterが22%、そしてインドネシアの大手ポータルサイトdetik(デティック)が3%と、3つしかありませんでした(ちなみにFacebookはプライベートアカウントも多いため、データが反映されていない可能性があります)。やはりInstagramは強いですね。

2回にわたってお届けした「アジア美容業界国別オンライントレンド分析」、いかがでしたか? このように、同じアジアと言えども国が異なるとオンライントレンドがかなり異なって来ますので、マーケティング戦略を立てるには細かな分析が重要になります。

インフォキュービックでは、海外マーケティングの実績豊富な専門家による徹底的な市場分析をもとに、メディアを選択しマーケティング戦略を立てるサービスを提供しております。海外マーケティングでお悩みの際は、ぜひお気軽にお問い合わせください。


本田 斉大 / Masahiro Honda
1987年大阪生まれ。同志社大学統計科学研究室学士課程卒業後、
SIerに入社。システムエンジニアとして大手化粧品会社の
ECサイト運用保守に携わる。ECサイトのポイント戦略とO2O
マーケティング戦略を学び、後に株式会社インフォキュービック
ジャパンに入社。中小企業から大企業における、国内&国外向けの
多くのアカウント運用を通じ、海外向け配信のポテンシャルと
可能性の大きさを知る。現Digital Marketing Teamの事業部長として
SEM事業の再建と海外向け配信に特化したチーム育成と体制の強化、
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アジア美容業界国別オンライントレンド分析
<前編—英語圏・韓国>

■アジア向け化粧品販売・ヘアケア販売で、勝機をつかむ!
前回の記事「アジアにおける国別化粧品輸入傾向を徹底比較!」の内容からも、ここ数年、日本の化粧品業界が一体となって訪日外国人(インバウンド)の需要を取り込んで成長を実現してきた結果、特にアジアでは日本ブランドの化粧品は質が高いというイメージがすでに定着していることが分かります。つまり国内市場がシュリンクしていく中にあっても、しっかりと市場を分析してアジア向け化粧品販売・ヘアケア販売に舵取りすることで、勝機をつかめるはずです。

そこで今回から2回にわたり、今後のアジアにおけるwebマーケティング戦略のヒントとするべく、コスメ関連のwebサイト(英語ページ)における輸入元やサイトの訪問者の傾向、コスメ関連のキーワードが出現する主要なSNSとその割合を分析していきたいと思います。なお今回も、記事内での「アジア」は香港、インドネシア、韓国、タイを対象にしています。

■英語圏では、年齢にかかわらずスマホでコスメ関連の情報を検索している
今回は、グローバル企業として知名度が高い化粧品メーカーの中でも、多言語に対応し各国での認知度も高く訪問者数が比較的多い「エスティローダー」のサイトを基準に分析してみました。

まずは、同サイトへの流入元の傾向を見ていきましょう。最も多かったのが検索エンジンから(Search)の45.46%、次がブックマークやURLの打ち込み(Direct)で31.25%。以降はほぼ横並びという結果でした。対象国はアメリカ、イギリス、オーストラリア、カナダ、シンガポール、マレーシア(以降、英語圏と表記)で、国によって数値は若干変動があります。

年齢の割合はアンノウン(不明)が多いものの、それ以外が3%と2%なので、若者から65歳以上まで年齢による偏りなくサイトを見に来ていることが分かります。英語圏では“美に対する意識”が年齢に左右されないということでしょう。

デバイスによる傾向も調べてみました。すると90%以上がモバイル(Mobile=スマホ)で、4%がPC(Desktop)、6%がタブレット(Tablet)という結果に。ネットサーフィンをしている人が20人いるとすると、PCで見ている人は1人しかいない計算です。

この“PCで見ている人”は、帰宅後の自宅ではなく日中の仕事中に見ているのではないでしょうか。この結果を見て私は「PCから見ている人が比較的多いな」と感じました。現代はそれほど、モバイルでサイトを閲覧している人が多いのです(ちなみにタブレットはモバイルサイトで表示されているケースが多いです)。

■英語圏ではスキンケアの需要が高まっている
下の円グラフは、英語圏を対象に、化粧品(コスメ)の中でも「ヘアケア、ヘアカラー、ヘアスタイリング、スキンケア、パーマ」という単語での検索回数がどれくらいあったのかを調べたものです。

一番多かったのは「スキンケア」の49%で、ほぼ半数を占めました。そして「ヘアカラー」が27%、「ヘアケア」が18%……と続きます。

かつては素顔が想像できなくなるほどバッチリメイクをして「盛ってナンボ!」というような風潮でしたが、ここ数年は特に欧米諸国(英語圏)でのスキンケアの需要が高まっており、エスティローダーのCEOも「化粧品=スキンケア商品、という感覚になってきている」、「スキンケアをちゃんとすることこそメイクアップだ」と話されています(私もまさにその通りだと思います)。

特に英語圏の先進国では、スキンケアの需要が高まっている背景に、健康や食べ物に対する意識の高まりがあると思われます。“スキンケア”という言葉には、化粧品を塗るだけでなく体の内側からケアすることも含まれると認識されてきいているのでしょう。ヨガなども含め、それらがすべて「化粧」の一環になってきているようです。

■英語圏で新規参入するなら「パーマ」がねらい目
下図は、英語圏において、検索エンジンマーケティングをした時のキーワード(ヘアケア、ヘアカラー、ヘアスタイリング、スキンケア、パーマ)のクリック単価(CPC)と、競合(どれくらいそのキーワードが買われているか)のデータを可視化したものです。円の面積が大きいほど検索ボリュームが大きく、右へ行くほど競合が多く、上へ行くほどクリック単価が高くなります。

これを見ると、「スキンケア」は一番競合が多い=人気が高く(検索ボリュームがあり)、クリック単価も高くなっています。つまり「スキンケア」のビジネスを英語圏で新たに展開していくのは、かなり厳しいでしょう。

「ヘアカラー」と「ヘアケア」は、検索ボリュームがそこそこあり、検索ボリューム的にはあまり違いはありませんが、クリック単価で見ると「ヘアカラー」のほうが100円以上高いのが分かります。しかしどちらも競合は比較的少ない。これは「ヘアカラー」のサービスとしての単価が高く、クリック単価が高くてもビジネスをやっていける商材であることが関係しているかもしれません。「ヘアケア」もそれに近いイメージなのでしょう。

検索ボリュームが圧倒的に少ない「ヘアスタイリング」については、競合はあまりいないものの、「パーマ」よりもクリック単価は高いという状態です。

以上の内容から、もしこの中で新規参入しようとするなら、競合がほとんどいなくてクリック単価も低く、それでいて検索ボリュームはそれなりにある「パーマ」が良さそうです。

■英語圏ではInstagramが一人勝ち! Redditの動向も注視
英語圏を対象にヘアケア系のブランド名やコスメ関連のキーワードが出現しているSNSを見てみましょう。下の一覧は、出現数が多い順に並べたものです。

最も多いのはInstagramの45%で、1人勝ちですね。写真メインのSNSなので、髪型やメイクについて投稿しやすいのが要因かもしれません。Twitterもそこそこ多くて30%。それをYouTubeとRedditの6%が追っています。

注目はRedditですが、これは「米国版2ちゃんねる」と評されることもある質問形式のSNSで、ここ最近スゴイ勢いでユーザーが増えているので、今後はシェアががらりと変わるかもしれません。

■韓国では、若者がスマホでコスメ関連の情報を検索している
次に、アジアの美容大国・韓国について分析していきましょう。下のグラフもエスティローダーのサイトで計測したものですが、韓国もやはり検索エンジンからの流入率が高く、約8割とダントツです。SNSなどで紹介された記事などのリンクをたどってサイトを訪れる人も多いようですね。

またサイトを見に来ている人の年齢を調べてみると、英語圏では年齢にほとんど差がありませんでしたが、韓国では若い人が顕著に多くなっています(アジアでは、むしろこれが普通でしょう)。

デバイスによる傾向も英語圏と同様に調べてみました。するとPCが英語圏よりも少し多く12%、モバイルが85%という結果に。やはり韓国でも、ほとんどの人がスマホでサイトを閲覧しているようです。

■韓国の若者は“見た目重視”だが、ヘアケアへの興味は薄い?
下の円グラフは、韓国を対象に、化粧品(コスメ)の中でも「ヘアケア、ヘアカラー、ヘアスタイリング、スキンケア、パーマ」という単語での検索回数がどれくらいあったのかを調べたものです。

韓国もやはり「スキンケア」の需要は高く38%でしたが、英語圏よりは少なくなっています。

特徴的なのは、英語圏では1%しかなかった「ヘアスタイリング」が韓国では最も多く43%を占めていたこと。また逆に、英語圏で高まりつつある「ヘアケア」への意識は薄く、たったの2%でした。“見た目重視”で美の基準がしっかりと定まっている一方で、根本的なケアにはあまり興味がないようです。

■韓国でも「パーマ」に勝機あり!?
英語圏と同様、検索エンジンマーケティングをした時のキーワードのクリック単価(CPC)と、競合のデータも可視化してみました。

これを見ると、最も検索ボリュームが大きく競合も多い「ヘアスタイリング」は、英語圏と比較するとクリック単価が10分の1程度とかなり安くなっています。最もクリック単価の高い「スキンケア」でも50円ほどで、需要(検索ボリューム)は大きいのに英語圏よりも競合が少なくなっています。また「ヘアスタイリング」は、圧倒的多数の企業が競合として存在し、商品がたくさん出ていることが分かります。

ちなみに韓国でもやはり「パーマ」は、それなりに検索ボリュームがありながらもクリック単価が安く、しかも競合が少ないので、ビジネスチャンスは「パーマ」関連にあると言えるでしょう。

■韓国のSNSはやはりNAVERが強い
最後に、韓国でヘアケア系のブランド名やコスメ関連のキーワードが出現しているSNSを出現数が多い順に並べた一覧を見てみましょう。

こちらも英語圏と同じようにInstagramが27%と最も多く、Twitterも25%と同じくらいという結果になりました。ただしLINEでお馴染みのNAVERの人気がとても高く、「NAVER cafe」(cafe.naver.com)と「NAVER ブログ」(blog.naver.com)、「知識 iN」(kin.naver.com)を合わせると37%となり、TwitterやInstagramを余裕で抜いてダントツの割合になりますから、これは侮れません。

次回は<後編—タイ・インドネシア・香港>をお届けします。こちらもお見逃しなく!


本田 斉大 / Masahiro Honda
1987年大阪生まれ。同志社大学統計科学研究室学士課程卒業後、
SIerに入社。システムエンジニアとして大手化粧品会社の
ECサイト運用保守に携わる。ECサイトのポイント戦略とO2O
マーケティング戦略を学び、後に株式会社インフォキュービック
ジャパンに入社。中小企業から大企業における、国内&国外向けの
多くのアカウント運用を通じ、海外向け配信のポテンシャルと
可能性の大きさを知る。現Digital Marketing Teamの事業部長として
SEM事業の再建と海外向け配信に特化したチーム育成と体制の強化、
海外メディア開拓に従事する。

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アジアにおける国別化粧品輸入傾向を徹底比較!

■アジア向けの化粧品販売が好調
近年、日本の化粧品輸出額が増え続け、2016年には初めて輸入額を上回りました。
また輸出の約9割を占めるアジアでは日本製化粧品の人気が高く、資生堂など国内メーカー各社はこぞって国内生産量を増やしています。
そこで今回から3回にわたり、特にアジア向け化粧品販売・ヘアケア販売のマーケティング戦略の材料にするべく、アジアの主要各国における化粧品の輸出入の現況や、ヘアケアのプロダクトの需要などについてお話ししていきたいと思います。

なお記事内での「アジア」とは、香港、インドネシア、韓国、タイ、それ以外の英語圏となります。またプロダクトの対象となるのは、主にヘアケア商品(ヘアカラー、ヘアスタイリング剤、パーマ液など)と、スキンケアのための商品です。

■日本のヘアケア市場は今後シュリンクしていく?
まずは、日本のヘアケア市場を見ていきたいと思います。下のグラフは2011年から2016年の日本のヘアサロンの売上の推移(及び予測)ですが、数年間伸び率が留まっているのが分かります。


https://www.yano.co.jp/press/pdf/1570.pdf

国内での売り上げがの増加が見込めない以上、ヘアケア商品を扱っている小売業者やメーカーは今後厳しい状況を強いられていくのではないでしょうか。

■ヘアケア商品でアジア進出(輸出)するなら……
次に、アジアの国別のヘアケア商品の輸入額(上位9国)を見てみましょう。一番輸入しているのは中国で、オーストラリアが第2位。
3位以降は韓国、シンガポール、インドネシア、マレーシア、フィリピンと続きます。日本企業がビジネス展開するなら、勝機があるのはこのあたりの国になるでしょう。


■韓国のヘアケア商品の市場は、チャレンジする価値あり!
韓国では、2011年から2015年にかけてヘアケア商品の輸入額が増えています。
内訳は、日本とアメリカが2強で圧倒的。アメリカからの輸出は年々増えていますが、国の規模を考慮すると日本はかなり健闘していると言えるでしょう。またちょっと意外ですが、中国・フランスは苦戦しています。
市場自体は徐々に拡大してきていますので、チャレンジする価値はあるでしょう。

韓国のヘアケア商品輸入国年間推移

http://www.trade.gov/industry/materials/AsiaCosmeticsMarketGuide.pdf

シンガポールのヘアケア商品市場に、アメリカが食い込みつつある
シンガポールでも近年、ヘアケア商品の輸入額は少しずつ増えています。内訳を見てみると面白いのが、「その他」の次にタイの金額が大きいところ(ただし直近ではアメリカとタイが拮抗しています)。
実は特に東南アジアにおいて、タイの美容商品はものすごく人気が高く、どの国の輸入額の内訳を見てもタイからの輸入額がかなりの割合を占めています。

ただしシンガポールでは、国別のトップはタイですが金額そのものは減ってきており、代わりにアメリカからの輸入額が増えてきています。またちょっと意外ですが、韓国からの輸入額が少しずつ増えています。
日本はそこそこの輸入額で推移していますが、どちらかと言うと減少傾向にあり、2013年からは横ばい状態に。それでも、シンガポールも勝機はあると言えそうです。

シンガポールのヘアケア商品輸入国年間推移

http://www.trade.gov/industry/materials/AsiaCosmeticsMarketGuide.pdf

■インドネシアのヘアケア市場は、タイが独壇場
インドネシアでは、ほとんどのヘアケア商品をタイから輸入していると言っても過言ではありません。理由はシンプルで“安くて近い”から。逆にタイ以外の国の商品を買う理由が見当たらないのでしょう。

日本の化粧品は質の高さは認知されているようですが、タイの商品と比べるとやはり高価なため、一般的な消費者はタイの商品を買っているようです。という訳で、安価な中国の商品も人気ですね。

アメリカは、金額的にはかなり押されてしまっていますが、今後のインドネシア市場の重要性を見据え、どんどん輸出量を増やしたいと思っているところでしょう。かく言う日本も、アメリカと争うように金額を増やしつつあります。タイからの輸出金額が減っているために全体の輸入金額が減ってしまっている中では、アメリカも日本も健闘していると言えます。

またインドネシアは新興国ですので、ドメスティックなブランドが増えて国内の供給が増えているのも全体の輸入金額が減っている理由のひとつかも知れません。

インドネシアのヘアケア商品輸入国年間推移


http://www.trade.gov/industry/materials/AsiaCosmeticsMarketGuide.pdf

■親日国・マレーシアでは、日本も健闘!
マレーシアでも、ヘアケア商品の市場はタイが強く、全体の輸入金額の半分以上を占めています。ここでもタイの強さは圧倒的ですね。日本も健闘しています(中国より多いです!)。
従って、マレーシアへの進出も勝機があると言えるでしょう。

アジアは親日国が多いのですが、マレーシアは特にその傾向が強く、ビジネスの面でもアドバンテージになっているようです。

マレーシアのヘアケア商品輸入国年間推


http://www.trade.gov/industry/materials/AsiaCosmeticsMarketGuide.pdf

■可能性を秘めたフィリピンのヘアケア市場
フィリピンのヘアケア市場は決して大きいとは言えません。しかし2014年からグッと全体の輸入金額が増えるなど延びしろが大きく、可能性を秘めた市場です。
「その他」の輸入金額が非常に多くなっているのは、この中にアジアの雄・タイが紛れているから。アメリカと中国は、市場を獲得しようと頑張っているのが分かります。

フランスはかろうじて存在をアピールしており、韓国はなかなかの人気。やはり韓国は、フィリピンでも美容的に憧れの対象なのでしょう。ちなみに日本はアニメのイメージが強く、化粧品やヘアケア用品はクオリティこそ負けていないものの、化粧品やヘアケア用品のマーケット的には負けてしまっているようです。

フィリピンのヘアケア商品輸入国年間推移

http://www.trade.gov/industry/materials/AsiaCosmeticsMarketGuide.pdf

■ヘアケア商品の日本からの輸出金額は、今後どうなる?
ヘアケア商品の日本からの輸出金額について、アジアの国別内訳を見てみると、2012年にはいったん大目に増えたものの、2013年には前年の2012年よりも減額……と、増えたり減ったりを繰り返しています。これからどうなっていくのかは、正直、推測しにくい内容ではあります。

また意外にも、輸出先として圧倒的に金額が多いのは韓国で、2位のシンガポールの2倍から3倍程度になっています。韓国は反日的なニュースなどもたびたび話題になりますが、それでも日本製のプロダクトへの信頼度は高く、昔からのファンがいると推測できます。ただ、買っているのは年齢が高い人で、若い人は「なんでわざわざ日本から買う必要があるの?」と思っているかもしれません。

注目したいのはインドネシアで、金額こそ少ないものの、2011年から確実に輸出量が増えています。特に2011から翌年の2012年には2倍以上の延びで、翌2013年には微減しましたが、2014年・2015年と盛り返しました。今後の動向に期待が持てそうですね。

日本のヘアケア商品輸出国年間推移


http://www.trade.gov/industry/materials/AsiaCosmeticsMarketGuide.pdf

いかがでしたか? 今回ご紹介したデータをぜひ美容関連商品の東南アジア向けマーケティング戦略にご活用ください!


本田 斉大 / Masahiro Honda
1987年大阪生まれ。同志社大学統計科学研究室学士課程卒業後、
SIerに入社。システムエンジニアとして大手化粧品会社の
ECサイト運用保守に携わる。ECサイトのポイント戦略とO2O
マーケティング戦略を学び、後に株式会社インフォキュービック
ジャパンに入社。中小企業から大企業における、国内&国外向けの
多くのアカウント運用を通じ、海外向け配信のポテンシャルと
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海外向けインフルエンサーマーケティングとどう向き合うか。≪欧米編≫

■欧米のインフルエンサー施策は体系化されつつある
これまで数回にわたってインフルエンサー施策についてお話をしてきましたが、
今回は前回の【アジア編】に続き、【欧米編】をお届けします。

近年、欧米のインフルエンサーマーケティングはかなり体系化されてきていて、
その進め方には次のように大きく5つの段階があります。

➀マーケティング計画(戦略)を立てる
②インフルエンサー
を選び、依頼する     
③自動化できるところは自動化し、作業を効率化する
④モニターや検索などを行い、効果を検証する。
⑤最適な形に軌道修正する。
参考URL:https://www.tapinfluence.com/the-ultimate-influencer-marketing-guide/

ここで最も注目すべきは④・⑤、つまりマーケティングの中で重要な“検証し、次に生かす”という視点がきちんと盛り込まれている点です。成功しているインフルエンサー施策と言っても、実は特別なことをしているわけではなく、マーケティング視点では当たり前のことをしているわけですね。また、①の段階でターゲットを明確にし、綿密に計画(戦略)を設計・デザインしていることと、その段階で売上や「いいね!」の数など、目標をしっかりと準備していることも特徴です。

日本では残念ながら、しっかりとした計画を立てずに「②インフルエンサーを選び、依頼する」からスタートし、記事を書いて(動画を作って)納品してもらうだけで終わってしまう例が多く見受けられます。

ちなみに通常の広告やブロガー施策ならば、時間をかけてじわりじわりと効果が出ることもありますが、SNSを使ったインフルエンサー施策には瞬発力があり、最初の3日間くらいで施策の良し悪しの8~9割が決まってしまいます。例えばInstagramの場合、投稿から1時間以内で半数くらい、2時間で8割以上、1日で95%以上の「いいね!」が付くと言われています。

ですから投稿後にしっかりと効果測定(検証)を行い、次回インフルエンサーにお願いする際にどうするか……というPDCAになります。

またこれまでの記事にも書いていますが、実際にはインフルエンサー施策が単発で“バズる”例は稀で、やはり軌道修正しながら「毎月○人のインフルエンサーに依頼して、半年間続ける」というような地道なやり方がベストなのは言うまでもありません。

■自然が大好きなオーストラリア、“キマッて”いるイタリア
前回の【アジア編】で、インフルエンサーは国ごとに投稿内容に特徴があることをお話しましたが、欧米でもやはり国ごとにかなりの違いが見られます。ここでは、目で見て違いが分かりやすいInstagramで欧米圏のインフルエンサーの投稿内容を簡単に比較してみましょう。
端的に言うと、欧米各国の中で一番ナチュラル寄りの投稿をするのがオーストラリアです。

参考URL:オーストラリア
(MyDeal Announces The Winners Of The Top 50 Influencer Awards For 2017)
https://www.mydeal.com.au/blog/post/2017-top50-announced/

特にオーストラリアは、ファッションはあまり気にせず自然が大好きで、人が写らない
大自然の風景がかなり多いのが特徴的。カラフルさはほとんどなく、むしろモノクロや
シンプルな写真ばかりになっています。


オーストラリア(They Get Around)https://www.instagram.com/theygetaround/

 

次にアメリカが続き、イギリスは一番バランスが良い印象。
参考URL:アメリカ(15 Top Instagram Influencers You Should Follow)
https://www.forbes.com/sites/brianrashid/2017/06/10/15-top-instagram-influencers-you-should-follow/#7d1bc49f6001


アメリカ(Nikki Giavasis)
https://www.instagram.com/nikkigiavasisofficial/

 

参考URL:イギリス(25 London lifestyle influencers you should follow on Instagram now)
https://www.standard.co.uk/lifestyle/25-london-lifestyle-influencers-you-should-follow-on-instagram-now-a3523891.html


イギリス(Estée Lalonde)
https://www.instagram.com/esteelalonde/
フランスはファッション系が少し多く、一番セレブ感が漂っているのがイタリアです。
イタリアでもトップレベルのフォロワー数を誇るインスタグラマーの投稿を見てみると、
オーストラリアとは対照的に不自然なくらい狙ったアングルのものが多くなっています。
言ってみれば、その人そのものが独自のブランドになっており、とても“キマッて”います。

 

参考URL:フランス(The Top 11 Parisian Instagram Accounts To Follow)
https://theculturetrip.com/europe/france/paris/articles/the-top-11-parisian-instagram-accounts-to-follow/


フランス(Jeanne Damas)
https://www.instagram.com/jeannedamas/

 

参考URL:イタリア(Top Fashion Influencers)
http://www.topfashioninfluencers.com/


イタリア(Gianluca Vacchi)
https://www.instagram.com/gianlucavacchi/?ref=badge


イタリア(Chiara Ferragni)
https://www.instagram.com/chiaraferragni/?ref=badge

 

このように欧米のインフルエンサーたちの投稿にも“お国柄”があり、さらにインフルエンサーひとりひとりにもまた得意なジャンルがあります。それらをよくリサーチした上で、自社の商品やブランドイメージと親和性の高い内容の投稿をしているインフルエンサーを探し出す必要があります。

■欧米のインフルエンサーにRedditやQuoraが人気の兆し
ところで、SNSには流行り廃りがあります。欧米で近年インフルエンサーたちがよく扱っているSNSと言えばFacebook、Twitter、Youtube、Snapchat、Instagramですが、最近は「Reddit」や「Quora」も流行ってきているようです。

「Reddit」はアメリカ最大のニュースサイト・掲示板で、“米国版2ちゃんねる”と評されることも(ただし、アングラ感はあまりありません)。一方の「Quora」は実名制のQ&Aサイトで、特に技術系の人たちによく利用されています。どちらも利用するにはアカウントが必要で、インフルエンサー施策に活用するなら、著名なアカウントに商品について話題にしてもらう――といった例が考えられそうです。

■インフルエンサー施策で、足掛かりとなる市場を作る
インフルエンサー施策を行う最大のメリットは、「第三者の声に近い形で消費者に情報を届ける(商品について知ってもらう)ことが出来る」ということ。

日本企業が海外の市場に新規参入する場合、最初は自社のWebサイトが発信する情報と広告しかないため信用度がかなり低いのですが、インフルエンサー施策によってインターネット上に情報を点在させ、一般人(フォロワーやファンなど)を強制的に巻き込むことで、市場を作ることができます。

なお、欧米では小規模のビジネスをしている人がマイクロインフルエンサーを用いてピンポイントでアプローチしていくという、ターゲットを絞ったマーケティングが実施されています(インフルエンサーの中でも、フォロワーが数万人程度の人たちを「マイクロインフルエンサー」と呼びます)。

基本的に広告主が時間を掛けて自分たちでインフルエンサーを見つけてくることが多いようですが、マイクロインフルエンサーに依頼する場合はあまりに大勢いるため、代理店にリストアップしてもらってその中から選んだ方が効率的でしょう。また、マイクロインフルエンサーのフォロワーは特定のジャンルに特化した情報を求めていることが多いため、情報を発信したいブランドや商品をしっかりと理解している人を選ぶことが重要です。

■「自社ブランドとインフルエンサーの融合」が成功のカギ!
日本やアジアの場合、インフルエンサーたちは投稿する記事(動画)内で商品をダイレクトに紹介していることが多いのですが、欧米の場合は写真の中にさりげなく商品を映り込ませ、商品名はハッシュタグを付けて書き込むだけ……ということが多いようです(「生活の中に取り入れていますよ」というようなスタンスですね)。

したがって、それができない商品は欧米でのインフルエンサー施策には向いていません。よく扱われているジャンルは、ファッション、小物、雑貨、フィットネス、料理、食材など。またそれらの中でも、トレンドは「フィットネス」と「料理」です。

例えばアメリカのYoutuberの場合、チャンネル登録数がTOP10に入る人のうち3人はフィットネス系で、運動やヨガなどの情報を発信する人も多くなっています。オーストラリアも同じ傾向が強く、欧米ではそれだけ健康志向の人が多いと言えそうです。

またインフルエンサーたちは、彼ら自身が圧倒的なブランドであり、どんな“見せ方”をすればフォロワーたちに支持されるのかをよく理解しています。例え企業側からのリクエストであっても彼らのブランドが傷つくようなことはしませんし、企業側の価値観で記事(動画)を作ることを強要すれば、依頼を断られてしまうことも。また仮に作ってもらえたとしても、フォロワーは敏感に“違和感”を感じとり、効果は期待できないでしょう。

これらのことから、インフルエンサー施策を成功させる最大のポイントは「自社のブランドや商品と親和性の高いインフルエンサーを見つけ、すべてお任せして記事(動画)を作ってもらう」
ことであり、「自社ブランドとインフルエンサーの融合」だと言えるのです。

・オーディエンス(ターゲット)は誰?
・あなたのブランドのストーリーは?
・インフルエンサーがどんな特徴を持ち、どんな情報を提供できるか?
この3つの要素が重なるところが“成功するコンテンツ”である。

出典:The Ultimate Influencer Marketing Guide
https://www.tapinfluence.com/the-ultimate-influencer-marketing-guide/

そして最も効果の高い情報を発信してくれるインフルエンサーを探すことができるのは、自社のブランドについて熟知している社内のマーケター(あなた)に違いありません。

■インフォキュービックは、戦略から分析までお役に立ちます!
欧米には現地のインフルエンサーが登録しているプラットフォームが多数ありますが、言葉や文化の壁を越えてインフルエンサーを探し出したり、信頼できる現地代理店を探したりするのはハードルが高いものです。

インフォキュービックでは、複数のインフルエンサーのプラットフォームを活用し、御社のブランドや商品内容、予算に合った提案をさせていただきます。もちろん丁寧なヒアリングのもと、KPIの設定から分析まで一貫して対応いたします。

事前に分かりやすい御見積もりも提示させていただきますので、まずはお気軽にご相談ください。


本田 斉大 / Masahiro Honda
1987年大阪生まれ。同志社大学統計科学研究室学士課程卒業後、
SIerに入社。システムエンジニアとして大手化粧品会社の
ECサイト運用保守に携わる。ECサイトのポイント戦略とO2O
マーケティング戦略を学び、後に株式会社インフォキュービック
ジャパンに入社。中小企業から大企業における、国内&国外向けの
多くのアカウント運用を通じ、海外向け配信のポテンシャルと
可能性の大きさを知る。現Digital Marketing Teamの事業部長として
SEM事業の再建と海外向け配信に特化したチーム育成と体制の強化、
海外メディア開拓に従事する。

インフォキュービック・ジャパンのサービスに関する問い合わせはこちら

海外向けインフルエンサーマーケティングと
どう向き合うか。《アジア編》

■アジアでは、インフルエンサー施策が盛ん
前回のブログ「脱広告依存!インフルエンサーと広告施策の最適なバランスとは」では、インフルエンサー施策の先進国のひとつとしてアメリカの例をお話しましたが、実は近年、ブロガーやYoutuberだけでなく、アジアでもインフルエンサー施策が一般的になりつつあります。
ただしアジアの定義として、サッカー代表戦などでは中国、韓国、日本、東南アジアにオーストラリアを加えたエリアを指しますが、ここでお話するアジアとは中国、韓国、台湾、タイ、インドネシアあたりのこととし、オーストラリアについては「欧米編」でお話させていただこうと思います。

■アジアでも、インフルエンサーの定義や報酬額などが確立されつつある
ここ数年、アジアでもアメリカと同じようにブログはどんどん廃れてきており、代わりに「ブログで獲得したフォロワーをいかにInstagramやFacebookをはじめとしたSNSに移行させるか」が課題になっています。
インフルエンサーの定義については、アジアでもまだしっかりとした共同認識は確立していないものの、ブログやSNSでのファン数やフォロワー数、ページビュー数の閾値は決まりつつあるようです。
前回の記事でお話したように、インフルエンサー施策の先進国であるアメリカではインフルエンサーを探すための多彩なプラットフォームが確立されてきていますが、その流れが中国やアジア圏でも広まって来ています。
例えばある会社では、中国でKOL(Key Opinion Leader)と言われる人の中でも、次のような基準を満たした人をインフルエンサーであると認めています。

・LINEのようなメッセンジャーアプリ「WeChat」(ウィーチャット)のオフィシャルアカウントで、
 月間5000PV以上ある人
・中国版ツイッターとも呼ばれる「Weibo」(ウェイボー)で、1万人以上フォロワーを保有している人
・Youtubeに似た動画共有プラットフォーム「Youku」で、1000人以上の視聴者を持っている人
(
人気Youtuberのような人)
・Instagramに似たライブストリーミング型ソーシャルメディア「Meipai」で10,000人以上の
 フォロワーを保有している人
・化粧品レビュー特化型のライブストリーミング型ソーシャルメディア「Meilimeizhuang」で10,000人以上の
フォロワーを保有している人
参照:「ParkLU 」http://www.parklu.com/faq?lang=en

そしてこのような基準に合致する“自称インフルエンサー”たちが、自身でインフルエンサーを検索できるプラットフォームなどに登録し、ブランドやメーカーなどからのコンタクトを待つという状況が起こっています。
現状ではまだしっかりとした基準値は固まっていないものの、2~3年前であればメーカーなどが自社、もしくは代理店経由でインフルエンサーを探して交渉してきたことが、少しずつよりカジュアルなものとして広まってきているのは確かです。これから数年くらいのうちにはアジアでも、報酬額の算出基準や相場などが決まり、インフルエンサーを扱う業界全体としての共通認識になっていくのではないでしょうか。

■シンガポールには“インフルエンサーのエミー賞”がある
アジアでインフルエンサーが一般化しているという証拠のような話題があります。シンガポールの会社が立ち上げたある団体は、2015“インフルエンサーのエミー賞”と言うべきアワード「Influence-Asia」(https://influence-asia.com/)を開催しています。
ノミネート国は、シンガポール、マレーシア、インドネシア、タイ、ベトナム、フィリピン、韓国で、なぜか日本と中国は入っていません。これは日本、中国、台湾は言語的な障壁と独自な発展とメディア形成を遂げていることが理由に考えられます。
ノミネート国の中でも、韓国ではインフルエンサー文化が発達しており、東南アジアをリードしていると言っても過言ではありません。

一昔前であれば、日本が文化やファッション、経済に関してアジアをリードしていた印象もありましたが、それも過去の話となってしまいました。今はどの国に行っても、「アジアでCoolな人が多いのはどの国?」や「アジアで行ってみたい国はどこ?」と尋ねると、大多数が韓国を挙げるほど、その影響力を増してきているという印象を受けます。当然のことながらアジア圏のインフルエンサーの理想形が韓国のスタイルに形成されつつあるとも考えられるでしょう。

■迷ったらWeChatかInstagramのインフルエンサーを使おう
東南アジアでインフルエンサーがよく使っているSNSは、国によっても違いますが、全体的にはWeChatとFacebookがかなりの割合を占めています。また特にWeChatは中国でダントツ人気のSNSでもあるので、とにかく多人数にリーチしたいならWeChatのインフルエンサーに施策を依頼すると良いでしょう。
ほかにも、Instagramは中国では使われていないものの東南アジアでは圧倒的なシェアがあるので、若年層向けに大きななリーチを狙うならグローバルスタンダードである英語でInstagramを運用するのがベストです。

またアジアでのインフルエンサー施策で、「この業種(商品)に効果がある」というものは特に日本と変わりはありませんが、旅行、化粧品、ファッションなどを話題にしているインフルエンサーは比較的多いようです。タイでは大多数のインフルエンサーが化粧品に関する記事を書いており、女性からもファッションリーダー的な役割を担っている美意識の高い男性が多いのも注目すべきポイントです。

■インフルエンサー施策は、中間マージンを抑えることが大切
アジアでのインフルエンサー施策が日本と違うのは、「産業として進んでいる」ということ。日本では、ブログやSNS上の検索などでインフルエンサーを探し、直接または代理店を挟んでインフルエンサーとやりとりすることがほとんどですが、アジアではプラットフォームを使ってインフルエンサーを探すのが一般的。これはアメリカのやり方に近く、中間マージンやコミュニケーションロスをいかに減らすかが最大の目的になります。

アジアでもインフルエンサーを探すためのプラットフォームの基本料はかかりますが、それも比較的リーズナブルで、インフルエンサーに支払う報酬額もアメリカと比較すると非常にお手頃で5000円くらいから始めることも可能です。代理店を挟まずに依頼することができるなら3万円ほどあればある程度ユーザの反応を見ることができることも魅力です。

もし広告予算が少ししかない場合、もしくは数万円余って使い道が見つからない場合は、中途半端に広告を打つよりも、予算内でインフルエンサー施策をするほうが夢があってオススメです。ただ、あくまでユーザの生の声や反応を見る手段として、もしくは広告での表示機会の助長などで初めて効果が期待できるものと考え、バズなどには過度に期待すべきではないでしょう。

■アジアでは、インフルエンサー施策がとても有効!
なお、アジアではPCがほとんど普及しておらず、モバイルでインターネットをしている人が100%と言えるほど多いため、リスティング広告やSEOなどのデジタルマーケティングは主流ではありません。
例えば、検索サイトで「レストラン」を検索すると、検索結果にはFacebookページへのリンクがズラリと並びます(お店や企業のがそもそもウェブサイトを持っていないケースが多いです)。
そのため「デジタルマーケティング=SNS上での施策」になっており、インフルエンサーはとても親和性が高いのです。
ちなみに検索も、検索エンジンではなく、Facebook、Instagram、YoutubeといったそれぞれのSNS上の検索をすることが多く、好きな情報を投稿しているインフルエンサーに注目していることが多いのも特徴です。
こうした理由から、特に東南アジアでは、インフルエンサーや第三者を使って商品にSNS上でリーチできる環境を作っていくことがとても重要になるのです。

■アジアでのインフルエンサー施策は、実績豊富な弊社にお任せください
アジアでインフルエンサー施策を始める際、「現地のインフルエンサーが登録しているプラットフォームを探してコンタクトを試みる」、「信頼できる現地代理店を探す」といった方法は、なかなかハードルが高いものです。
インフォキュービックでは、複数のインフルエンサーのプラットフォームを活用して、御社のブランドや商品内容、予算に合った提案をさせていただきます。
事前に分かりやすい御見積もりを提示させていただきますので、まずはお気軽にご相談ください。

 


本田 斉大 / Masahiro Honda
1987年大阪生まれ。同志社大学統計科学研究室学士課程卒業後、

SIerに入社。システムエンジニアとして大手化粧品会社の
ECサイト運用保守に携わる。ECサイトのポイント戦略とO2O
マーケティング戦略を学び、後に株式会社インフォキュービック
ジャパンに入社。中小企業から大企業における、国内&国外向けの
多くのアカウント運用を通じ、海外向け配信のポテンシャルと
可能性の大きさを知る。現Digital Marketing Teamの事業部長として
SEM事業の再建と海外向け配信に特化したチーム育成と体制の強化、
海外メディア開拓に従事する。

 

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脱広告依存!インフルエンサーと広告施策の最適なバランスとは

■ユーザーは、企業が発信する情報が信頼できなくなっている

インフルエンサー(influencer)とは、「Influence」(影響、感化、作用の意)を語源とし、一般社会に大きな影響力を及ぼす人を指します。そしてインフルエンサーの発信する情報を活用して宣伝することをインフルエンサー・マーケティングと呼びます。今回は、すでに海外ではポピュラーになりつつあるマーケティング手法のひとつ、インフルエンサーを使った施策について考えていきたいと思います。

まず、デジタルマーケティングの起源を少しだけ遡ってみましょう。かつては、webサイトを検索エンジンで上位表示させさえすれば集客できた時代がありました。
その後、検索画面に広告が出せるようになり、さらにwebサイトにバナー広告を出せるようになり、SNSが台頭してくるとそこにもバナー広告を出せるようになりました。こうしてweb上には、企業からの一方的な広告やSNSへの投稿などがあふれてしまうことに……。
するとユーザーは、「何を基準に商品や良い店を選べばいいか、どの情報を信じたらいいのか分からない」という状況に陥り、企業側が発信する情報が信頼できなくなってしまったのです。そうした中で「やっぱり口コミが一番信用できる」という原点回帰が起こりました。
「ターゲット層からの信頼が厚い人に商品を口コミしてもらい、購買につなげよう」というのがインフルエンサー施策の原点なのです。

■アメリカのインフルエンサー・マーケティング事情

日本で“口コミ”を活用する施策と言えば、企業が直接ブロガーにアプローチして報酬や文章の内容を決めていくブロガー施策が主流です。
一方アメリカでは、FacebookやInstaglamで多数のフォロワーを抱える著名人、チャンネル登録数が多いYoutuberなど、インフルエンサーを活用した施策がとても進んでおり、一大事業のようになっています。
フォロワー数が多いインフルエンサーともなれば、1人200万円~500万円、中には1000万円など、日本なら芸能人が出演するテレビCMも作れるくらいの多額な報酬を設定した人がたくさん存在し、まさに桁違いの規模です。しかしこの金額はインフルエンサー自身が決めた“ブランド使用料”のようなもので、成果を約束するものではないので注意が必要です。
またそこまで高額なインフルエンサーを使っていくとなると、現地の信頼できる代理店と組んで、どんなコンテンツでどんな風にインフルエンサーに記事を書いて(動画を作って)もらうのか、どんな効果測定をしていくかなど、かなり詳細に決めていく必要があります。

当然、その金額に見合った売上が見込めるかどうかはやってみなければ分からないものの、適切に運用すればどんな施策よりも高いROIを得ることができ、「インフルエンサー施策に1ドル投資すると11.2ドル返ってくる」とする統計もあります(EMV指標による)。

下図は、EMV指標によってアメリカのインフルエンサー施策がどんな業界にマッチしているかを示したものです。
アルコール、旅行、フード、スーパーマーケット、オモチャ、ホームガーデンと、どれもアメリカ的なものばかりですが、最も数値が高い「アルコール」は、広告で表現できる内容がかなり規制されているためインフルエンサーに宣伝してもらっているという背景があります。

2位の「旅行」は、言葉や写真でしか広告することができないため、実際にツアーに参加してもらってSNSなどに投稿してもらうのがメジャーになっています。

■インフルエンサー施策なら、効率的にプロモーションできる

企業の規模や商品の今のポジションなどにもよりますが、どちらかと言うと昔からある大企業の商品より、中小企業の新しい商品、まだ誰も知らないような商品のほうが、インフルエンサー施策と相性が良いようです。その理由のひとつとして、「新しいもの・知らないものを知った時、周りに広めたくなる」という人間の心理があります。

特に、新商品は基本的にアーリーアダプター(新しい物好きの人)から広まっていきますから、アーリーアダプターに影響を与えるイノベーターたちに彼らがフォローしているインスタグラマーやYoutuberを使うことで効率的に商品をプロモーションすることができます。

【買う人の5つのフェーズ】
・イノベーター
・アーリーアダプター(新しい物好きの人)
・アーリーマジョリティ(アーリーアダプターを見て買う人)
・レイトマジョリティ(流行が少し収まったあたりで買う人)
・ラガーズ(完全に流行が終わって皆が飽きた頃に買う人)

http://www.free-power-point-templates.com/articles/new-product-diffusion-curve-slide-for-powerpoint/

さらに、初回の施策の後に計測・分析をしっかりと行えば、どのメディアが反応が良かったか、どのタイミングで動画を見てもらえたのかなどが分かるので、「次は効果の高かったインフルエンサーの属性に近い別のインフルエンサーに頼んでみよう」、「動画はこのタイミングで見られているから、商品の説明のこの部分をより細かくレビューしてもらおう」といった細かい改善をしていくことが可能です。

■マイクロインフルエンサーとうまく付き合うのがオススメ

インフルエンサーを選ぶ際には、どのメディアを使っているか・フォロワー数がどのくらいかだけでなく、フォロワー数の増減傾向まで確認しておきましょう。なお、支払う金額は10万人をボーダーラインとしてかなり変わってきます。

https://influence.bloglovin.com/how-much-does-micro-influencer-marketing-cost-8bace128ca75

またインフルエンサーはまだ確立されていない分野のため、リターンを狙うよりも「合計何人のフォロワー数(リーチ)を確保したいのか」、「予算内で何人のインフルエンサーを使いたいのか」を基準に選び、継続的かつ定期的に施策を実施していくことが大切です。
とは言え、高額なインフルエンサーを何人も継続的に使うのは、よほどの大企業でないと無理かもしれません。そこで現実的な方法として、フォロワー数がまだあまり多くないマイクロインフルエンサー(インフルエンサーのタマゴ)を使った施策があります。
マイクロインフルエンサーは安ければ1万円ほどから対応してもらえるので、比較的手軽に施策を始めることができるでしょう。
実は、例え予算が許しても「200万円のインフルエンサー1人を使ってバズらせよう!」というのは、失敗するパターンのひとつ。
それよりも、フォロワー数が少ないながらエンゲージメント率が高いマイクロインフルエンサーを数人使ったほうが、リスクを分散することができてオススメなのです。

https://blog.hubspot.com/marketing/micro-influencer-marketing

■インフルエンサー施策で化粧品をプロモーションした成功例も

弊社が手がけたインフルエンサー施策の一例として、世界的に認められた日本の化粧品メーカーの商品をプロモーションしたことがあります。
5人のインフルエンサーを使い、メーカーサイトのセールの時期に合わせて化粧品のレビューをYoutubeでアップしてもらったのですが、再生回数はもちろん、サイトの来訪回数、誰のどのメディアから流入して来たのか、そこからどの商品が売れたのかというところまで計測し、その後のプロモーションにつなげることができました。

なお弊社では、インフルエンサー施策だけでなく、SEOやバナー広告、SNS広告ほか様々なマーケティング施策に対応しており、インフルエンサーの動画がカスタマージャーニーのどのタッチポイントとして機能しているか(例:動画を見て商品を検索して買った、SNSからたどりついたなど)など、各タッチポイントを丁寧に計測しています。

■豊富な実績と様々なツールで、インフルエンサー施策をサポートします
海外、特にアメリカでは、インフルエンサーを検索するプラットフォームがたくさんあり、住んでいるエリアをはじめ、扱っているメディアとそれぞれのフォロワー数(および増減の傾向)、最近の投稿内容まで分かるものもあります。

検索結果の例を入れる?

また逆に、企業側から「こんな商品をプロモーションしたい」と概要を投稿すると、インフルエンサー側から「私ならこんな動画を撮ります!」などと提案してもらえるツールもあります。

しかしこれらのプラットフォームを利用するためには登録が必要な上、半年で100万円といった利用料を支払わなければいけないため、個人で利用するのは難しいでしょう。
インフォキュービックでは、これらのツールを利用して御社のブランドや商品内容、予算に合った提案をさせていただくことが可能です。また、事前に分かりやすい御見積もりを提示させていただきますので、まずはお気軽にご相談ください。

 

本田 斉大 / Masahiro Honda
1987年大阪生まれ。同志社大学統計科学研究室学士課程卒業後、

SIerに入社。システムエンジニアとして大手化粧品会社の
ECサイト運用保守に携わる。ECサイトのポイント戦略とO2O
マーケティング戦略を学び、後に株式会社インフォキュービック
ジャパンに入社。中小企業から大企業における、国内&国外向けの
多くのアカウント運用を通じ、海外向け配信のポテンシャルと
可能性の大きさを知る。現Digital Marketing Teamの事業部長として
SEM事業の再建と海外向け配信に特化したチーム育成と体制の強化、
海外メディア開拓に従事する。

 

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